Cloud-App Microsoft 365

Microsoft Officeに加え、コミュニケーションや業務に必要なツールをオールインワンで使えるクラウドサービス

概要

Office365 機能

EMS

Windows 10

ユーザー認証、デバイス、アプリケーション、データなどを適切に管理・保護しセキュリティを強化

Azure Active Diectory

Office 365やIntuneを束ねるクラウド型認証基盤

クラウドサービスとして提供される認証基盤

クラウドサービスとして提供されるため、場所を問わずどこからでも認証を行えます。
社内、社外、どのようなデバイスでも、セキュアな環境で業務アプリにアクセス可能です。

インターネット上のさまざまなSaaSアプリと連携

Office 365 で提供される以外のさまざまなアプリケーションに対しても同じ方法で認証を行えます。
アプリケーションごとにID/PWを管理する必要がなくなるため、ID/PWの紛失のリスクを軽減できます。

安全なシングルサインオン (SSO) を実現

多要素認証や条件付きアクセスをユーザーごとに設定可能。
社外からの利用時や、業務委託社員にはより強固な認証を設定するなど、利用シーンに応じたアクセス制御が可能です。

※	デバイスベースのアクセス制御には、Microsoft Intuneのライセンスが必要です。

Microsoft Intune

モバイルデバイスの管理やモバイルアプリの管理機能を提供

マルチデバイスの一元管理

OSの種類やデバイスの場所を問わず、同じポリシーを使用してデバイスを一元管理できます。

モバイルデバイスの盗難/紛失対策

ポリシーを使用して、モバイルデバイスに適切なセキュリティ設定を適用できます。
また、リモートでのロックやワイプ (データ消去) により、デバイス内のデータ盗難を抑止できます。

業務アプリの展開と保護

登録デバイスに対する一括でのアプリケーション展開や、アプリデータの保護により、業務外アプリへのデータの持ち出しを抑止できます。

※	デバイスベースのアクセス制御には、Azure Active Directory Premium のライセンスも必要です。

Azure Information Protection

クラウドストレージ上やデバイス内のファイルを分類・暗号化し、データを保護

ファイルの分類と暗号化

管理者が定義したポリシーに基づきファイルの内容を判断し、自動的に暗号化を設定することができます。

権限の制御

ファイルの分類ごとにアクセス権限を設定。
意図した権限の範囲内で、社外ユーザーも含めたファイルの共有を行うことができます。

不正アクセスの追跡と対処

ファイルのアクセス状況を追跡し、不正アクセスが発生した際にはアクセス権限をはく奪することができるため、社内データの不正な持ち出しや紛失/盗難から保護します。

※	自動的なラベル付け機能は、Azure Information Protection Premium P2 のライセンスが必要です。
※	社外ユーザーが暗号化されたファイルを開くためには、Azure Information Protection ビューアーが必要です。

その他の機能

Advanced Threat Analytics (ATA)

資格情報に対する攻撃や、不正な振舞いを検出し、大きな損害の発生を未然に防止する、オンプレミスソリューションです。
Active Directoryのユーザーの行動・振舞いを監視し、資格情報にかかわる異常な行動・振舞いを検出した際には、組織の管理者に通知します。

Microsoft Defender for Identity

オンプレミス Active Directory への資格情報を狙った攻撃を検知する、Azure のサービスです。
前述のATAとは異なり、管理サーバーをクラウドで管理することができます。

Microsoft Cloud App Security (MCAS)

「Cloud Discovery」「アプリコネクタ」「プロキシ保護」という3つの機能で、クラウドアプリ環境を保護します。
クラウドアプリの異常な動作やユーザーアクティビティの監視、ユーザーのログインやアクティビティを制御が可能です。

ニューノーマル時代にコミュニケーションを活性化するデジタル活用

世界を席巻するコロナ禍にあわせた働き方改革の実現のため

コロナ禍で急増した在宅勤務は、感染の拡大を防ぐため手段としてだけではなく、新しい働き方としても注目されています。
一方で、出社を行わないことによる課題や不安があるのも事実です。
皆さまのお悩みを解決するための具体的なソリューションをご紹介します。

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海外拠点の慢性的な人財不足の解消

定型業務を効率的に処理してコア業務へ人財をシフト

日本における人財不足の深刻化は、日本からの人財を送り込みづらくなるという点で、海外拠点にも大きな影響を与えます。一方、現地ローカルスタッフの雇用に際しても、良質な人財確保が難しい、人財育成が進まない、定着率が悪いといった課題があります。
人財不足に起因する課題解決のための取り組みが必要になっています。

ソリューション詳細を見る

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